全国旅行支援は2022年10月11日より全国46道府県で開始された。
東京都は遅れて10月20日からの開始となった。
割り引かれる代金は40％。
取引額の上限はパック旅行で8000円、宿泊のみまたは日帰り旅行で5000円。
さらに買い物や飲食に使えるクーポンが平日3000円、休日1000円分配布された。
ちょうど沖縄旅行を計画していた。
全国旅行支援が始まるので、この際JTBの会員になり11月14日から18日、4泊5日の沖縄旅行を申し込んだ。
ウエブサイトで手続きをした。 でも、年寄りのウエブ予約申し込みはなかなか大変だった。
最後に完了ボタンを押すという表示が出るのだが、その完了ボタンが見つからず、朝から夕方までそこのところを繰り返して迷路に陥っていた。
一定時間内に操作を完了しなければ再び最初からやり直さなければならないのだ。
カミさんと話していたら、タスクバーを下から右側に動かせないかということになり、動かしてみたら、タスクバーが移動した。
その下に赤いボタンがあることに気が付いて、押すと手続き完了のサインが初めて出た。
わかっていたら何のことはないのだが、わからなかったら何時間あっても解決しないのがパソコンの世界なのだ。
しかし、旅行費用二人で224000円に対し、全国旅行支援が適用されると宿泊代は1日8,000円、クーポン券3000円が付くので、二人で88000円引きとなる予定で満足感一杯だった。
沖縄旅行の旅行支援適用に味を占め、11月末の都内での義兄の法要のために、10月13日全国旅行支援を申し込んだ。
本人は全国旅行支援を申し込んだつもりになっていた。
ただ、JTBからは完了の連絡がないままに日時が過ぎて行った。
時々電話をしてみたが、JTBにはなかなかつながらなかったし、つながっても要領を得なかった。
少し気になって、11月中旬になってホテルのほうに直接連絡したところ、全国旅行支援の適用はないこと、以前からホテル直接の割引サービスを受けていたので、その割引適用はあるかと聞くと、旅行社を通じての申し込みには適用が受けられなくなったという回答だった。
そしてJTBにようやく電話がつながって確認したところ、全国旅行支援は申し込んだ時期が、東京都の開始前であり、適用になっていないことが分かった。
キャンセルして再度取り直す方法もあるが、キャンセル料を払い、間近に迫った宿探しをする気力は失せていた。
10月18日に県内の温泉地に泊まったときは、10月7日に申し込んでいたが、確認すると旅行支援の適用があるのでワクチン接種証明書を持参してくださいと簡単だった。都内と田舎の宿泊先の利用者への対応の違いを実感したのだった。
そして、全国旅行支援は2023年1月10日より再開したが、割引率が最大40％→20％に引き下げられた。
地域クーポンは一人１泊あたり最大2000円分となった。
毎年続けている従兄弟会男子部は2月に山形旅行2泊3日の旅で、ワクチン3回証明書の提示により宿泊＋クーポンの適用を受けた。
しかし、電子クーポンの使いにくさはどうしたことだ。
フロントのスタッフさえもお手上げで、高齢者が頭を抱えながら、ようやく使うことができたのだった。
このことは以前当ブログにも書いた。
5月は高校の同級生で作っている同級会を4年ぶりに開催した。
新型コロナが5類感染症に移行したことによりワクチン3回証明書から本人確認書類に代わり、宿泊＋クーポンの適用を受けることができた。
山形旅行でクーポンの使用に懲りていたので、今回はホテルのスタッフに、クーポンは宿泊費の支払いに充当することを伝えるとすぐに処理してくれた。
それから6月は姉弟会で佐倉、佐原、犬吠埼などの千葉旅行で全国支援を使った。
この旅行は弟が計画してくれて、ホテル代＋クーポンの利用だった。
山形旅行時に比べ、クーポンの利用が大変便利になったと感じた。
それから、9月は地方自治体の職員だったころ、2か月ほどの中央研修で集まった仲間で作っている同期会を計画した。
5月に会場と宿泊先を予約したので、全国旅行支援のことなど頭になかったけれど、ここに来て、いまだに延長を繰り返している自治体があることに気が付いて先日、ホテルに問い合わせたみた。
担当者の回答では、9月以降に延長されている全国旅行支援は大手旅行会社を通じての団体旅行であり、個人旅行は扱っていないと言い、その上に、全国支援の価格設定は高めに設定してあり、「ホテルへの直接申し込みと変わりはありませんよ」という声を聞いたのだった。
さんざん、全国旅行支援にお世話になっておきながら異を唱えるわけではないが、何度も使って気が付いたことを老婆心ながら指摘したい。
- こうした事業は期間限定の制度設計であり、基本はいかにわかりやすくするかということだ。
- パソコンやスマホでの申し込みが主流になる中で、利用者の側に立った仕組みが不足している。
ただ、不便な点は短期間に改善されていたように思った。
- 8月から9月以降の取り扱いがなぜ大手旅行業者に限定されたのか、しっかり説明されるべきだ。
- システム構築においてマイナンバーカードの混乱と同様な問題が内在しているのではないか。この際、AI化にあたっての基本的な課題を洗い出すべきではないかと思う。
いずれにしても、東京オリンピックでも電通をはじめとする各事業会社が暗躍していたし、この全国旅行支援でも近ツーや日本旅行などでの不祥事が明るみになり、またコロナ給付金にまつわる様々な不正利用が発覚するなかで、国が展開する諸施策についてはまったく魑魅魍魎、摩訶不思議な世界が繰り広げられているのはなぜだろうと妄想してしまうのだ。
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